VMware系サービスを使い続けて大丈夫？企業が確認したいポイントまとめ！

この記事の信頼性：本記事は、Windows Serverを20年以上提供している「Winserver」のマーケティングチームおよび技術チームが執筆しています。実際に企業ユーザーから寄せられた設定相談やサポート事例に基づき、初心者にもわかりやすく解説しています。最終更新日：2026年5月11日

VMware系サービス見直しの話題を耳にして、「よく分からないけれど、ウチはこのまま使い続けて大丈夫なの？」と不安を感じていませんか。サーバー契約時の提案書や仕様書に「VMware」「vSphere」「仮想基盤」「プライベートクラウド」などの記載がある場合は要注意です。

専門的な制度や製品名は難しく見えますが、利用企業が確認すべきことはそれほど複雑ではありません。本記事ではVMwareまわりの見直しについてやさしく解説し、利用企業が確認しておきたいポイントを整理します。

対象読者：情シス・インフラ担当者、サーバー管理や業務システムの管理に関わる方

VMwareまわりの見直しが話題になっている理由

VMwareは、ある1台の物理サーバーの上で複数の仮想サーバーを動かすための仮想化関連製品の一つです。企業向けに広く利用されてきたVMwareが、なぜ話題になっているのでしょうか。

Broadcomによる提供体制の見直し

2023年11月、VMwareは米国の大手半導体・ソフトウェア企業であるBroadcomに買収されました。その後、関連製品の提供体制や契約形態に見直しが加えられています。

特に注目したいのは、VMware系サービスを提供する事業者向けの制度や条件が整理されている点です。これにより、すべての提供事業者が従来どおりVMware系サービスを扱えるとは限らなくなる可能性があります。利用企業としては、現在の契約先が今後も同じ形でサービスを提供できるのか、契約先からの案内を確認しておきたいところです。

今回の見直しでは、VMware系サービスを提供する事業者向けの制度や条件、製品・メニュー、契約形態、サポートの考え方が変化しています。

例えば、これまで個別に選べた製品やメニューは、主要製品をまとめた提供形態へ整理されています。また、新規の永続ライセンス販売は終了し、サブスクリプション型の提供が中心になっています。サポートについても、従来のように製品とは別に契約する形ではなく、サブスクリプション契約に含まれる形になっている点に注意が必要です。

つまり今回の見直しはVMware系サービスを「誰が、どのような形で提供していくのか」が変化しているということです。

参考：Broadcom News & Stories　A New Era for VMware Cloud Service Provider Partners Begins

利用企業も無関係ではない理由

利用企業が今回の見直しそのものに対応する必要はありませんが、完全に無関係とも言い切れません。VMware系サービスを提供している事業者側の事情によっては、料金や契約条件、提供メニューや仕様などに見直しが入る可能性があるためです。すぐに大きな影響が出るとは限らないものの、「提供側の状況が自社の利用環境にも波及する可能性がある」との認識は必要です。

利用企業がまず確認しておきたいこと

自社でVMware環境を運用している企業や、外部の事業者が提供するVMware系の仮想サーバーやクラウドサービスを利用している企業が確認すべきポイントを整理します。

継続利用や契約条件に変更がないか確認する

重要なのは「自社の利用環境に影響があるのか」を確認することです。

具体的には、今後も現在のサービスをそのまま使えるか、価格改定の予定はないか、移行が必要になるか、問い合わせ窓口やサポート範囲に変更はないか、といった点を確認します。基本的な内容ではありますが、継続利用の可否や契約条件の変更有無は早めに見ておきましょう。

不明点があれば、現在契約している提供事業者に確認するのが安心です。

現在の利用環境と優先条件を整理する

他社への移行や構成変更を検討する場合は、自社の利用環境と、優先して守りたい条件を整理しましょう。

例えば何台のサーバーを使っているのか、主な用途は何か、といった点は押さえておきたい情報です。あわせて、どの業務が止まると困るのか、どれくらいの停止を許容できるのかについても検討しておきましょう。性能とコストではどちらを重視するのかなど、優先したい条件も整理しておくと、その後の判断がしやすくなります。

もちろん全てを把握していなくても問題ありません。まずは分かる範囲を整理するだけでも、見積もりや提案の精度は高まりやすくなります。

移行先はVMware以外も選択肢になる

移行を検討する際に誤解しやすいのが、「今VMware系サービスを使っているから、次もVMwareでなければならない」という考え方です。なぜ誤解と言えるのか、その理由を解説します。

VMwareで何を実現していたのかを整理する

まず整理したいのは、VMwareで何を実現していたのかです。例えばVMware上でファイルサーバーや業務アプリ用サーバーを動かしていた場合、本当に守るべきなのは「VMwareという製品」ではなく、「ファイル共有や業務アプリを安定して使える環境」である可能性があります。VMwareそのものが必要なのか、その上で動いていた業務サーバーや業務環境が必要なのかを見極めることで、移行先を考えやすくなるでしょう。

Hyper-Vなど別の仮想化基盤が候補になることも

次に、仮想化はVMwareでしか実現できないわけではないことに注目しましょう。例えばMicrosoftが提供するHyper-Vというハイパーバイザーは、Windows Server上で仮想マシンを作成・管理・実行できます。製品やベンダーは違っても、仮想サーバーを動かす基盤という意味では選択肢の一つになります。

Microsoftは、Windows Admin CenterのVM変換拡張機能を用いて、VMware仮想マシンをHyper-Vへ移行する方法も案内しています。ただしこの機能は現時点ではプレビュー段階であり、利用できる環境や条件の確認が必要です。

参考：Microsoft Build 2026　Windows Admin CenterのVM変換拡張機能 (プレビュー)

要件に合う受け皿を選ぶことが重要

そのため、移行先は「VMwareが使えるか」だけでなく、「今の要件に合う受け皿は何か」という視点で選ぶことが重要です。業務を安定して続けられることを基準に選択することで、運用管理の負担や費用を抑えられる可能性もあります。

Winserverは20年以上にわたり、Windows専門のホスティングサービスを提供しています。Hyper-Vを基盤としたVPSや専用サーバーをご用意しており、法人での利用実績は3万社を超えています。コストを抑えやすい料金設定に加え、メール・AIチャット・サーバーエンジニアにつながるフリーダイヤルなど、相談しやすいサポート体制も特長です。VMware系サービスからの移行や構成見直しでお困りの場合は、お気軽にご相談ください。

移行先を検討するときの判断軸

VMware系サービスからの移行先を考える場合、VPSが向いているケースもあれば、専用サーバーを検討した方が良いケースもあります。判断軸は、サーバー台数、用途、性能、専有性、構成の複雑さ、などです。

VPSが候補になるケース

必要なのが「それぞれの業務で使う個別のサーバー」だと分かった場合は、VPSが候補になります。具体的には、サーバーの役割が分かれていて独立している、サーバー台数が少ない、高度な仮想化管理機能をあまり使っていない、といったケースです。「まずは個別サーバーが安定して動けば問題ない」あるいは「コストや導入スピードを重視したい」といった場合もVPSと相性が良いでしょう。

2025.08.28

VPSとは？意味・メリット・使い方を解説！

VPSとは何かを初心者向けに解説。レンタルサーバーやクラウドとの違い、メリット・デメリット、使い方、Windows VPSの活用例までわかりやすく紹介します。

専用サーバーが候補になるケース

一方で、専有性を重視したい、構成が複雑、性能要件や負荷が大きい、個別設計や将来的な拡張を期待している、といった場合は専用サーバーが候補になります。こうした状況では物理サーバーの専有性や細かな構成変更が必要になり、一般的なVPSでは対応しにくいことがあるためです。物理サーバー1台を専有して使える専用サーバーでは、Windows Server上でHyper-Vを利用し、自社で複数の仮想マシンを作成・運用することも可能です。

VPSに比べて初期費用は高くなりやすいものの、構成の自由度を確保しやすい点がメリットと言えます。

迷う場合は現状を整理して相談する

移行先に迷う場合は、現状を整理したうえで相談すると良いでしょう。VPSか専用サーバーかを最初から自力で決める必要はありません。台数、用途、OS、業務アプリ、必要性能、優先条件などを分かる範囲で整理できていれば、専門業者との相談も進みやすくなります。重要なのはどちらが良いかを一般論で決めることではなく、現在の構成と優先条件に照らして判断することです。

まとめ：大切なのは要件に合う移行先を選ぶこと

今回は、VMwareまわりの提供体制の見直しについて解説しました。

まず影響を受けやすいのはVMware系サービスを提供する事業者側です。ただし、その事業者を通じてサービスを利用する企業も無関係とは言えません。利用企業にとって大切なのは、制度を細かく理解することではなく、現在の契約条件や利用環境を確認することです。

移行が必要になった場合は、自社に合った受け皿を選ぶことが重要です。これまでVMware系サービスを使っていた場合も、次もVMwareを前提にしたサービスを選ぶ必要があるとは限りません。サーバー構成や移行先の選び方に不安がある場合は、分かる範囲で現状を整理し、専門の事業者へ相談してみると良いでしょう。

FAQ：VMware系サービスの見直しに関するよくある質問

Q1. VMware系サービスを利用していますが、影響は出ますか？
A1. 必ずしもすぐに影響が出るとは限りません。今回の見直しは、主にサービス提供側の体制や提供方法に関わる話です。ただし、利用中サービスの継続利用、価格、仕様、移行案内、サポート窓口などに変更が生じる可能性はあります。契約先からの案内や契約条件の変更有無は確認しておきましょう。

Q2. VMware環境を使っていた場合、移行先もVMwareにする必要がありますか？
A2. VMwareに限定する必要はありません。Microsoftが提供するハイパーバイザーである、Hyper-Vが候補になる場合があります。また必要としているのがVMwareという仮想化基盤そのものではなく、それぞれの業務サーバーや業務環境であれば、VPSが候補になります。なお、VMware仮想マシンをHyper-Vへ移行する方法は案内されていますが、現時点ではプレビュー段階の機能であり、利用できる環境や条件の確認が必要です。

Q3. VPSと専用サーバーはどう選べば良いですか？
A3. サーバー台数、用途、性能、専有性、構成の複雑さなどを基準に考えるのが基本です。台数が少なく役割が独立している場合や、サーバーが個別で安定して動けば良い場合はVPSが候補になります。一方で、専有性や高い性能、複雑な構成、将来的な拡張を重視する場合は、専用サーバーを検討したいところです。迷う場合は、現状を整理したうえで相談すると良いでしょう。

Q4. 移行を相談する前に、何を準備しておけばよいですか？
A4. 利用中のサーバー台数、用途、OS、業務アプリ、外部公開の有無、バックアップや監視の状況、止まると困る業務、許容できる停止時間、重視したい条件などを分かる範囲で整理しておくと相談しやすくなります。すべてを完璧にそろえる必要はありません。

参考リンク

• Broadcom News & Stories：A New Era for VMware Cloud Service Provider Partners Begins
• Microsoft Build 2026：Windows Admin CenterのVM変換拡張機能 (プレビュー)

※この記事は2026年5月時点の情報に基づいて執筆されています。掲載内容は将来的に変更される可能性があります。
※本記事の情報は、各ソフトウェアの公式サイトおよび開発元のドキュメントに基づいて作成しています。
最終更新日：2026年5月11日

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