EOLを放置すると何が危険？放置リスクと具体的な対応を解説！

この記事の信頼性：本記事は、Windows Serverを20年以上提供している「Winserver」のマーケティングチームおよび技術チームが執筆しています。実際に企業ユーザーから寄せられた設定相談やサポート事例に基づき、初心者にもわかりやすく解説しています。最終更新日：2026年2月5日

EOL（End of Life）とは、ベンダーからの製品サポートが終了することを意味します。社内で利用している製品がEOLを迎えても、「まだ動いているから」と対応が後回しにされてしまうケースは少なくありません。では、EOLを放置すると具体的にどんなリスクが生じ、先送りを防ぐには社内向けにどう説明したら良いのでしょうか。

本記事では、EOLの定義から整理し、放置した場合のリスクと具体的な対応方法までをわかりやすく解説します。

対象読者：情シス担当者、システム・セキュリティ担当者

 EOLとは？

 EOL（End of Life）の意味

EOL（End of Life）とは、直訳すると「製品寿命の終了」を意味し、一般的には製品の生産・販売からサポートに至るまでの全てのライフサイクルが終了することを指します。EOLの状態になると、メーカーからのサポートが受けられなくなります。最近の例では、Windows10は2025年10月14日にサポート終了を迎え、開発元であるマイクロソフト社からのサポートが受けられなくなりました。そのため、現在は後継であるWindows 11への移行（アップグレード）が推奨されています。

類似の用語（EOE、EOS、EOSL）との違い

EOLと似たような用語は複数存在しますが、販売が終了するのか、更新が止まるのかなど細かい意味が異なります。それぞれの違いをきちんと理解しましょう。

これらの用語の見た目は似ていますが、EOL（サポート終了）とEOS（販売終了）では対応の優先度が変わります。また上記は一般的な例であり、ベンダーや製品によっては定義が若干異なる場合もあるため、個別に確認しておくことをおすすめします。

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 EOLを放置すると起きる3つのリスク

セキュリティ更新停止による脆弱性

EOL後の最大のリスクは、新たな脆弱性が発見されても修正プログラム（セキュリティパッチ）が提供されなくなる点です。セキュリティパッチを適用できない状態が続くと、脆弱性が残り続け、サイバー攻撃のリスクが増大します。さらにサポート終了したOSやソフトウェアを使用し続けて情報漏洩が発生した場合、「既知の脆弱性を放置した」と判断され、説明責任を問われる恐れがあります。

個人情報を取り扱う環境では、個人情報保護法第20条「安全管理措置」の観点から、適切な対策を講じていないと見なされるリスクもあります。EOL対応は、コンプライアンス面の説明責任と社会的信用を維持するうえで、重要な前提条件の一つと言えます。

トラブル対応のコスト増加

EOLを迎えてベンダーサポートが得られない状況では、トラブル発生時は原則として自分たちで対応しなければなりません。

例えばハードウェアが故障した場合、メーカーによる部品供給や交換対応が受けられなくなることがあります。ソフトウェアでは、未知の製品不具合と見られる事象が発生しても、修正やアップデートは提供されません。これにより、復旧までの時間が伸びやすくなり停止時間の増加（機会損失）につながるほか、システム全体の維持が困難になり、停止に追い込まれる可能性もあります。このようなリスクを避けるためにも、計画的なEOL対応が重要です。

互換性崩れによるシステム停止

システムは単独のハードウェアやソフトウェアだけで成立するものではなく、複数の要素が連携して動作しています。そのため、一部の要素が古い状態のまま放置されると、さまざまな問題が生じます。例えば、ソフトウェアの連携においては対応バージョンが決められているため、一部でも対応範囲外となると全体として連携が取れず、正常に動作しない場合が想定されます。

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失敗しないEOL対応の進め方

失敗しないEOL対策の要点は、「IT資産の可視化」、「数年単位の計画」、「移行先（クラウド・IaaS・SaaS）の選定」、「BCP対策・業務最適化としての提案」の4つです。

 IT資産の可視化

EOL対応の第一歩は、自社で使用している製品（IT資産）のEOL時期を把握し、継続的に管理することです。具体的には、IT資産台帳を整備し、それぞれのEOL日付を一覧化します。Excelで管理することも可能ですが、対象が多い場合はIT資産管理ツールの導入を検討するとよいでしょう。仮想化基盤上のゲストOSや各部門が独自に導入したソフトウェアは、EOLを見落としがちになるため注意が必要です。

数年単位の計画

EOL対応は「サポートが終了する直前」に動くのではなく、3〜5年程度の中長期スパンで計画的に検討することが重要です。「来年度はサーバーの更新」「再来年はクライアントPCのリプレース」といった具合に計画を立てることで、予算の確保もスムーズになります。余裕を持ったスケジュールを組むことで検証期間を十分に確保でき、移行トラブルのリスクを低減できます。

移行先（クラウド・IaaS・SaaS）の選定

オンプレミス環境では、ハードウェアやOSの保守期限に合わせて、更新や入れ替えを継続的に行う必要があります。そこで、システム更新のタイミングでクラウド（AWS/AzureなどのIaaSや、各種SaaS）への移行を検討するのも有効です。クラウドを利用すると、ハードウェアやハイパーバイザーの管理をクラウドベンダーに委ねることができ、SaaSであればソフトウェアのバージョンアップを任せられるケースが多くなります。

ただし、クラウドやSaaSでも機能廃止やAPIのEOLは発生するため、完全にEOL管理が不要になるわけではない点には注意が必要です。

BCP対策・業務最適化としての提案

EOL対応を単なる「機器の買い替え」「システムの更新」と捉えると、コスト要因としてネガティブに見られがちです。しかし、「BCP対策（事業継続計画）」や「新製品の活用による業務最適化」の観点から捉え直してみましょう。

BCPとは、自然災害やシステム障害などの危機的状況下でも、重要業務を継続・早期復旧させるための計画のことです。EOL対応を安定運用のための施策にとどめず、停止リスクを下げる投資と考えることで、方針も大きく変わります。

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まとめ

本記事では、EOLを放置するリスクと、失敗しないEOL対応について解説しました。サポートが終了した製品を使い続けることは、セキュリティリスクが高まるだけでなく、障害復旧の長期化やシステム停止による損失など、深刻な事態を招く要因となります。

また、コストを理由に更新を先送りにすると、結果として緊急対応や障害対応が増え、将来的な負担をかえって増大させることになりかねません。EOL対応を単なる「現状維持のための作業」と捉えるのではなく、BCP対策や業務最適化のための投資として位置づけることで、経営層への説明や合意形成が進めやすくなるでしょう。

まずは、自社のIT資産の棚卸しを行い、EOLのタイミングを管理することから始めてみてはいかがでしょうか。

FAQ -よくある質問-

Q1. EOLとはどういう意味ですか？
A1. EOL（End of Life）とは、製品のライフサイクルが終了することを意味します。
IT分野では、ハードウェアやソフトウェアの販売やメーカーサポートが終了するタイミングを指すのが一般的です。ただし、ベンダーや製品によっては、EOLという用語がEOS（販売終了）やEOSL（サポート完全終了）に近い意味で使われる場合もあります。そのため実務上は「具体的にいつ、何（販売・保守・修理）が停止するのか」を公式ドキュメントで確認するとよいでしょう。

Q2. EOSとEOLの違いは何ですか？
A2. EOSは「買えない」、EOL/EOSLは「聞けない・更新されない・守られない」、と捉えると判断しやすくなります。用語の使い分けはベンダーにより異なりますが、情報システム部門が押さえておくべき一般的な定義は以下の通りです。

• • EOS （End of Sale(s)：販売終了）
    製品の新規注文ができなくなる状態です。多くの場合、メーカー保守やセキュリティパッチの提供は継続しています。

• • EOL（End of Life）/EOSL （End of Service Life）
    メーカーからの保守サポート、修理対応、セキュリティ更新プログラムの提供などが終了する状態です。EOSになったら直ちに運用不能になるとは限りませんが、EOL/EOSLを迎えるとセキュリティリスクや運用リスクが高まるという点に注意が必要です。

Q3. EOLを放置するとどんなリスクがありますか？
A3. EOLを迎えた製品を使い続けるリスクとして、「セキュリティリスク」「システム停止のリスク」「互換性の喪失」の3点が挙げられます。

• • セキュリティリスク：新たな脆弱性が発見されても修正パッチが提供されず、サイバー攻撃やウイルス感染の標的となる可能性が高まります。
  • システム停止のリスク（BCPへの影響）：メーカー修理が受けられず、復旧の長期化や、最悪の場合は長期間のシステム停止を招く恐れがあります。
  • 互換性の喪失：新しいアプリケーションやクラウドサービス、周辺機器が古いソフトウェアに対応せず、システム稼働の妨げになる場合があります。

※この記事は2026年2月時点の情報に基づいて執筆されています。掲載内容は将来的に変更される可能性があります。
※本記事の情報は、各ソフトウェアの公式サイトおよび開発元のドキュメントに基づいて作成しています。
最終更新日：2026年2月5日

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2023.08.08

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